住宅購入時に気になる性能といえば、どこでしょうか。
新築住宅の場合は、住宅性能表示制度があります。
性能を図る項目には10個の指標があります。
1. 地震などに対する強さ
2. 火災に対する安全性
3. 柱や土台などの耐久性
4. 配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策
5. 省エネルギー対策
6. シックハウス対策・換気
7. 窓の面積
8. 遮音対策
9. 高齢者や障害者への配慮
10. 防犯対策
今回の記事では、1.地震に対する強さを図る、耐震性能について簡単に解説します。
耐震性能とは
一般的に耐震性能とは、建物が地震にどれだけ耐えれるかを数値化したものになります。
住宅性能評価上は、耐震等級1や等級2,等級3と呼ばれます。
耐震等級1 | 稀に(数十年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第2項に定められるもの)に対して損傷を生じない程度 |
耐震等級2 | 稀に(数十年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第2項に定められるもの)の1.25倍に対して損傷を生じない程度 |
耐震等級3 | 稀に(数十年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第2項に定められるもの)の1.5倍に対して損傷を生じない程度 |
一般的には、、耐震等級1で、数百年に一度発生する地震(震度6強〜震度7程度)で倒壊せず、数十年に一度発生する地震(震度5強程度)で損傷しない程度となっています。
認定をを受けていない既存住宅は、年代または耐震診断で判断
中古住宅や居住している住宅などは、認定を受けていない住宅がほとんどです。その場合はどう判断したらよいのでしょうか。
①建築した年代で判断
- 昭和56年6月以降(新耐震基準) ⇒ 耐震等級1相当で建てられた建物と言えます。
- 昭和56年5月以前(旧耐震基準) ⇒ 耐震診断をおすすめします。
※昭和56年6月以降に建てられた建物では、完了検査をしていない物件も多く、工事中に設計変更を行っている場合は、すべてが安心できるとも言えません。
②耐震診断を行い判断
昭和56年5月以前に建築確認を行った物件は、旧耐震基準で設計・施工されている場合が多く、耐震診断を行い安全を確認します。
建築士が現地調査を行い、現状の劣化度および間取りを確認します。また壁の材質や小屋裏などを確認し、金物等のチェックも行います。その後耐震診断ソフトなどを使い、必要な耐力を求めて、建物の耐力を計算し、数値化します。
Iw値<0.7 | 度6強の地震に対して倒壊、または崩壊する可能性が高い |
0.7≦Iw値<1.0 | 震度6強の地震に対して倒壊、または崩壊する可能性がある |
1.0≦Iw値 | 震度6強の地震に対して倒壊、または崩壊する可能性が低い |
Iw値が1.0を超える場合は、耐震等級1相当といえるので、一安心といえるでしょう。
ただし、近年の熊本地震などで震度7が2回発生した事例では、耐震等級2の認定を受けていた建物を倒壊した事例もあり、複数回発生する地震では例外があります。
最後に
住まいるオスカーでは、中古住宅売買時のサービスとして多くのメニューを用意しております。補助金のご相談も承ります。
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この記事を書いた人
加賀谷 貴志(かがたに たかし)
【資格一覧】
- 二級建築士
- JSHI公認ホームインスペクター
- 既存住宅現況検査技術者
- 耐震技術認定者
富山県を中心に住宅診断士(インスペクター)として活動しております。インスペクションの制度が世の中に広まるよう情報発信を行います。
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